ランニングコストがかからない家とは

家を建ててからもランニングコストがかかるのは仕方がないことですが、なるべくかからない家にするためのポイントについて解説します。どうすれば光熱費を抑えられるのか、省エネだけでなく創エネもできるZEH住宅についてもまとめています。

光熱費を抑える

高気密・高断熱と間取りの工夫

気密性や断熱性を高めることにより、外気の影響を受けにくく、冷暖房機器を効率よく使用することができるため、光熱費を抑えることができます。また、複雑な間取りをやめて、シンプルな形状にすることでも光熱費を抑えることが可能です。

外壁や屋根に工夫を加える

外気の影響を受けやすい外壁の材質や断熱材、形状に工夫を加えることにより、光熱費を抑えられます。また、外断熱や内断熱の屋根であれば、屋根の温度変化を抑えることが可能。さらに、太陽光パネルの設置により、大幅な省エネにつながります。

ZEHなら電気代が０になる！？

ZEHは、太陽光発電による創エネと省エネルギー設備の導入、高断熱により、生活で消費するエネルギーよりも創出するエネルギーが上回る住宅のことです。そのため、毎日の暮らしに必要な電気代を０にできるだけでなく、売電できる場合もあります。

ZEHとは

ZEHは、「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」を省略した言葉です。エネルギー収支をゼロ以下にする家という意味が込められており、「高断熱」「省エネ」「創エネ」がZEHの3要素とされています。

３つの要素を盛り込むために、具体的にどのような対策をすべきかについては以下のとおりです。

高断熱

高性能な断熱性や構造を採用する。

省エネ

省エネ設備（エアコン、LED照明、給湯システム）を導入する。

創エネ

太陽光発電システム、蓄電池などを導入。また、HEMSの導入でエネルギーバランスを可視化する。

ZEHのメリット・デメリット

メリット

ZEH住宅には、断熱性能や省エネ性能の高い設備が使用されています。そのため、年間を通して外気温の影響を受けにくく、夏は涼しく冬は暖かい快適な空間で過ごすことが可能です。また、部屋間の温度差も小さいため、ヒートショックの軽減にもつながります。

ZEH住宅では、太陽光発電システムでエネルギーを生み出すことができるため、蓄電池を備えておけば、停電時や災害時の非常電力として使用することができます。

デメリット

太陽光発電システムや各種省エネ機器の導入には初期投資が必要となるため、住宅ローンに加えて負担が増えることがあります。また、定期的なメンテナンスのための費用も必要です。一方で、ZEH住宅の補助金制度を活用することもできます。

ZEH住宅では、毎日の暮らしのエネルギーを賄えるだけでなく、余った電力を売ることもできます。しかし、地域や天候によって発電量には差があるため、常に安定した電力を得られない可能性も。また、以前と比較すると売電価格は減少傾向にあります。

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栃木県の省エネ区分

栃木県における住宅の省エネルギー基準（断熱基準）の地域区分は以下の通りです（※）。

　　　
• ２地域：日光市（旧栗山村）
　　　
• ３地域：日光市（旧足尾町）
　　　
• ４地域：日光市（旧今市市、旧日光市、旧藤原町）、那須塩原市（旧黒磯市）、塩谷町、那須町
　　　
• ５地域：宇都宮市、栃木市、鹿沼市、小山市、真岡市、大田原市、矢板市、さくら市、那須烏山市、下野市、上三川町、益子町、茂木町、市貝町、芳賀町、壬生町、野木町、高根沢町、那珂川町
　　　
• ６地域：足利市、佐野市

地域区分は、最寒冷地（1地域）から最暖地（8地域）まで地域分けされたものです。栃木県の省エネ区分をみると、栃木県内だけで５つもの断熱地域が存在し、同じ日光市でも複数の地域区分にまたがっていることがわかります。これは、場所により寒暖の差が大きいことを示しており、同一市内で同じ断熱性能で対策しても、室内環境性能が異なってしまうことに注意が必要です。

まとめ

家を建てる際には高額な費用が必要となるため、家を建てた後のランニングコストはなるべくかからないようにしたいものです。一例として、気密性や断熱性の高い構造とシンプルな形状、省エネ機器を採用すれば、光熱費を抑えることができます。

エネルギー収支をゼロ以下にできるZEH住宅であれば、省エネだけでなく創エネで快適かつエコな生活が可能です。一方、栃木県内の省エネ区分は地域による寒暖差が大きいため、居住地域に合った断熱対策を行う必要があります。

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