ZEHが受けられる補助金制度

年間の一次エネルギー消費量収支をゼロにすることを目指したZEHには、対象地域や削減できる一次エネルギーの量などにより、さまざまな種類があり、受けられる補助金制度にも違いがあることについてまとめました。

ZEH住宅一覧

• ZEH：断熱、省エネ、創エネにより、住宅で使用する一次エネルギーの年間消費量がおおむねゼロとなる住宅のこと。
• Nearly　ZEH：寒冷地や低日照率、降雪量が多い地域が対象。断熱、省エネで20％以上の一次エネルギー消費量を削減。かつ、再生可能エネルギーによる創エネ設備の導入により75～100％未満の一次消費量を削減した住宅。
• ZEH　Oriented：創エネが十分にできない都市部などが対象。断熱、省エネにより20％以上の一次エネルギー消費量を削減した「ZEH」指向の住宅。
• ZEH＋：断熱、省エネにより、25％以上の一次エネルギー消費量を削減。かつ、太陽光発電などの再生可能エネルギーによる創エネ設備を導入し、100％以上の一次エネルギー消費量を削減していること。さらに、以下項目のうち2つ以上をクリアした住宅。
  〇外皮性能のさらなる強化（外皮平均熱貫流率0.3～0.5［W/m2K］）
  〇HEMSで住宅内の冷暖房、給湯システムを制御
  〇電気自動車への充電設備を設置し、電気自動車でさらなる省エネ
• Nearly　ZEH＋：太陽光発電などによる総エネが十分にできない地域が対象。断熱、省エネにより、25％以上の一次エネルギー消費量を削減。かつ、太陽光発電などの再生可能エネルギーによる創エネ設備を導入し、75％以上100％未満の一次エネルギー消費量を削減していること。さらに、以下項目のうち2つ以上をクリアした住宅。
  〇外皮性能のさらなる強化（外皮平均熱貫流率0.3～0.5［W/m2K］）
  〇HEMSで住宅内の冷暖房、給湯システムを制御
  〇電気自動車への充電設備を設置し、電気自動車でさらなる省エネ

ZEH対応の注文住宅に活用できる補助金制度

ZEH支援事業

対象となる住宅

• ZEH
• Nearly　ZEH
• ZEH　Oriented

交付要件

• 戸建住宅における「ZEH」の定義を満たしていること。
• SIIに登録されているZEHビルダー／プランナーが関与（建築、設計または販売）する住宅であること。

補助額

55万円／戸

補助対象住宅に定置型蓄電システムを導入する場合は、2万円／kWh、補助対象経費の１／3または20万円のいずれか補助額が加算される。

直交集成板（CLT）、地中熱ヒートポンプ・システム、PVTシステム、液体集熱式太陽熱利用システムなどを導入する倍には、補助額が加算される。

対象となる住宅

• ZEH＋
• Nearly　ZEH＋

交付要件

• 戸建て住宅における「ZEH」の定義を満たすとともに、以下のⅠ、Ⅱを満たすこと。
  Ⅰ.更なる省エネルギーの実現（省エネ基準から25%以上の一次エネルギー消費量削減）
  Ⅱ.以下の再生可能エネルギーの自家消費拡大措置のうち2つ以上を導入すること
  1.外皮性能の更なる強化
  2.高度エネルギーマネジメント
  3.電気自動車（PHV車を含む）を活用した自家消費の拡大措置のための充電設備または放電設備
• SIIに登録されているZEHビルダー／プランナーが関与（建築、設計または販売）する住宅であること。

補助額

100万円／戸

補助対象住宅に定置型蓄電システムを導入する場合は、2万円／kWh、補助対象経費の１／3または20万円のいずれか補助額が加算される。

直交集成板（CLT）、地中熱ヒートポンプ・システム、PVTシステム、液体集熱式太陽熱利用システムなどを導入する倍には、補助額が加算される。

次世代ZEH＋実証事業

対象となる住宅

• ZEH＋
• Nearly　ZEH＋

交付要件

「ZEH+」の要件を満たし、かつ以下のいずれかを1つ以上導入すること。

• 1.蓄電システム
• 2.V2充電設備（充放電設備）
• 3.燃料電池
• 4.太陽熱利用温水システム
• 5.太陽光発電システム10kWh以上

補助額

100万円／戸

補助対象住宅に定置型蓄電システムを導入する場合は、2万円／kWh、補助対象経費の１／3または20万円のいずれか補助額が加算される。

V2H充電設備（充放電設備）：補助対象経費の1／2または75万円のいずれか低い金額が加算される。

燃料電池：2万円／台

太陽熱利用温水システム：液体式17万円／戸、空気式60万円／戸

次世代HEMS実証事業

対象となる住宅

• ZEH＋
• Nearly　ZEH＋

交付要件

• ①「ZEH+の要件」を満たした上で、高度エネルギーマネジメントの選択、および蓄電システムもしくはV2H充電設備（充放電設備）を導入すること。
• ②さらに、燃料電池、太陽熱利用温水システムの設備を導入することも可。
• ③太陽光発電システムによる創エネルギーを最大活用し、自家消費量をさらに拡大することを目的に、AI、IoT技術等による最適制御を行う仕組を備えていること。

補助額

112万円／戸

補助対象経費の1／3または20万円のいずれか低い額が加算される。

V2H充電設備（充放電設備）：補助対象経費の1／2または75万円のいずれか低い金額が加算される。

燃料電池：2万円／台

太陽熱利用温水システム：液体式17万円／戸、空気式60万円／戸

まとめ

一口にZEHといっても、対象となる地域や削減できる一次エネルギーの消費量、導入する設備などにより、さまざまな種類があり、それによって活用できる補助金制度の要件にも違いが。そのため、補助金が活用できる地域なのか、設備の導入が可能かについて慎重に吟味する必要があります。

省エネ、断熱、創エネにより、年間の一次エネルギー消費量ゼロ以下を目指すだけでなく、さまざまな要件を理解して、賢く補助金制度を活用しましょう。

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